日本株-システムトレードサロン

日本株に関する考察：

　日本の株式取引の中枢である東証。
1949年に東京株式取引所として誕生して以来、長らく法人であったが、2000年11月に株式会社となる。
20006年7月には持株会社制への威光も発表した。
ちなみに企業としての東証は、非上場である。

　日本で株式取引をするにあたって避けては通れない東証。
東証上場株を基にした物価指数もあり、
投資家や経済学者など、多くの人々が常に東証の動向を見守っている。

　日本を代表する証券取引所、東京証券取引所。東証と略され、ニュースや新聞でもおなじみの企業である。
先ほど“日本を代表する”と書いたが、日本の証券取引所は東証のみだと思っている人はいないだろうか？
東証の他にも、大阪証券取引所、名古屋証券取引所などがあり、
特に東証、大阪、名古屋の３つを合わせて「三市場」と称されている。

　東証の株式市場には第一部、第二部、マザーズの３つがある。
それぞれ上場の基準が異なり、最も新しい市場であるマザーズは一部二部と比べると基準がゆるく、
新興企業、現在では赤字でも成長の見込める企業などが上場している。

　東証といえばジェイコム問題やライブドア・ショックが記憶に新しいだろう。
どちらの事件も発端は別のところにあるが、東証のシステム不具合により被害が拡大。
企業のみならず一般投資家にも甚大なる影響、被害を与えた。

「上がるのか」「下がるのか」アレコレ予測して行う裁量取引で勝ち残れる投資家は10％以下で、とんとんでも20％以下、つまり80％の人は最終的に市場から撤退を余儀なくされるのです。裁量取引だけで相場で生き残れるのはほんの一握りのプロ（ディーラー、機関投資家も含めて）に限られる様です。

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